生菓子のいちばんの敵は、時間です。焼き上がった瞬間から、価値が減っていく。売れ残れば、捨てるしかありません。
農林水産省の推計では、2024年度の事業系食品ロスは237万トン。そのうち食品製造業が110万トンで、約46%を占めます。洋菓子に限った数字ではありませんが、作る側が抱えるロスの大きさは伝わるはずです。
冷凍は、この「時間」の前提を書き換えました。焼きたてを売るのではなく、解凍して食べる状態で完成するように設計する。筆者が手がけてきた菓子の多くは、この考え方で作ってきました。
この記事では、冷凍が洋菓子の経済をどう変えたのかを、数字と職人の現場の話で考えてみたいと思います。

ロスの経済:いちばん多く失われているのは、作る段階
事業系食品ロスの内訳(2024年度推計)を見ると、製造業の多さが目立ちます。
| 区分 | 食品ロス量(万トン) |
|---|---|
| 食品製造業 | 110 |
| 外食産業 | 70 |
| 食品小売業 | 48 |
| 食品卸売業 | 9 |
| 事業系合計 | 237 |
出典は農林水産省が2026年6月30日に公表した推計です(農林水産省)。事業系全体は前年度より6万トン増えました。2000年度比では57%減っていますが、国は2030年度までに60%減へ目標を引き上げています。
この数字は食品全般で、洋菓子だけを取り出したものではありません。ただ、生菓子の性質を考えると、無関係ではありません。日持ちが短く、売り切れなければ捨てるしかない。捨てるのは材料だけでなく、焼いた人の手間も、使った光熱費も一緒です。材料も人手も高い水準にあるいま、作ったものを捨てる損失は小さくありません。

冷凍は、ここに別の選択肢をもたらしました。売れ残りが「廃棄」ではなく「在庫」になる。同じ1個でも、時間がたったときの意味が変わります。これが冷凍の経済的な核心だと、筆者は考えています。
冷凍は、特別な保存法ではなくなった
消費者の側は、冷凍をすっかり受け入れています。日本冷凍食品協会の速報によると、2025年の冷凍食品の国内消費量は302万9,325トンで、前年比3.6%増。初めて300万トンを超えました。国内生産額も8,557億円と6.4%増え、過去最高です。1人あたりの年間消費量は24.6キロで、前年より1.0キロ増えました(Logi Today)。
冷凍デザートの市場は、少し様子が違います。業務用の冷凍デザートは2025年にほぼ横ばいで、小売金額ベースの推計は約540億円。ホテルの宴会やアフタヌーンティー向けが好調でした(日本食糧新聞)。家庭向けの冷凍スイーツ通販に絞った市場規模は、今回確認できませんでした。
ここからは筆者の見立てです。冷凍食品を日常に取り込んだ消費者は、冷凍スイーツにも抵抗が少ないはずです。「冷凍だから品質が劣る」という見方は、少なくとも食卓では薄れている。作る側が冷凍を前提に設計しやすい環境が、整ってきたということです。
冷凍前提の設計は、水分と油脂で決まる
焼きたてのレシピを、そのまま凍らせても商品にはなりません。冷凍を前提にするなら、配合から組み直します。かつて濃厚ミルクシューをOEMで受けていたメーカーに聞いた、冷凍設計の要点は三つでした。
- 水分が最も重要で、油脂で調整する。 冷凍を前提にした配合では、まず水分の量と状態を決めます。
- 皮の食感は、素材の選び方で整える。 冷凍したシューの皮は、素材の組み合わせしだいで、しっとり感が変わります。
- 保存料に頼らず日持ちさせるなら、糖度と加熱。 ただし限度があります。代表例はシュトレンです。
つまり冷凍の設計とは、原価、食感、日持ちを同時に決める作業です。水分を減らせば食感が変わり、油脂を増やせば原価が動く。糖度を上げれば、味が重くなる。どこで折り合いをつけるかが、設計者の腕です。原料と配合の組み直しは、「チーズケーキ経済論」でも書いています。
ここが、冷凍の面白いところです。焼きたてをそのまま出す菓子は、時間との勝負になります。冷凍前提の菓子は、設計の勝負になる。時間に勝負を挑むより、設計で勝負するほうが、手を打てる余地が大きい。筆者はそう考えています。
冷凍の結果は、菓子と配合で変わる
すべての菓子が冷凍に向くわけではありません。たとえばレアチーズケーキは、冷凍すると沈みます。水分の影響です。冷凍前提で配合を組まないまま凍らせると、失敗しやすい菓子です。

一方で、冷凍して初めて商品になる菓子もあります。筆者が開発してきた菓子には、解凍して食べる状態を完成形として設計したものが数多くあります。焼きたてを再現することに意味はなく、解凍した状態で最もおいしくなるように作る。商品の完成形を、「焼き上がり」ではなく「食べる瞬間」に置くという考え方です。
どの菓子が冷凍で崩れ、どの菓子が冷凍で化けるのかは、配合しだいで大きく変わります。一概には言えません。
冷凍の落とし穴:コストは、別の場所に移る
冷凍は、ロスの問題を解決してくれます。ただし、コストがなくなるわけではありません。別の場所に移るだけです。
| 項目 | 増えるもの | 確かめておくこと |
|---|---|---|
| 設備 | 冷凍庫、急速冷凍の設備、電気代 | 凍結の条件(時間、温度)と、保管できる量 |
| 物流 | 冷凍便の輸送費。一般に、常温より高くなる | 梱包、配送の温度帯、到着後の状態 |
| 解凍 | お客さんの手元での扱い | 解凍の仕方で、味と食感がどう変わるか |
| 在庫 | 冷凍庫に眠る売れ残り | 賞味期限の根拠と、過剰生産のチェック |
いちばん見落としやすいのは、最後の在庫です。冷凍すると売れ残りが見えにくくなり、つい作りすぎます。冷凍はロスをゼロにするのではなく、先送りにできるだけです。賞味期限が切れれば、結局は廃棄になります。作りすぎやロスが利益にどう効くかは、「利益が出る洋菓子、出ない洋菓子」で書きました。
もう一つは、解凍です。お客さんが解凍する前提の商品は、一番大事な最後の工程を、売る側が管理できません。解凍方法が品質にどう影響するかは、商品ごとに確かめるべき項目です。冷凍で何ヶ月もたせるのか、どうやってその期間を決めるのか。根拠のある数字を持っているかが、設計の質を表します。
冷凍スイーツをおいしくする近道は、試作の回数と素材の経験値
冷凍スイーツをよりおいしく作り上げるために、何が必要なのか。筆者の答えは、突き詰めると二つです。

一つは、試作を何度でも繰り返せる背景があること。配合を少し変え、凍らせ、解凍し、食べて、また変える。冷凍の菓子は、焼きたてを食べて決められません。解凍した状態で判断するので、確認のたびに時間がかかります。この繰り返しを、何度も回せるかどうかで、仕上がりが変わります。
もう一つは、添加物の知識と経験値です。冷凍スイーツでは、食感や口どけを守るために、素材の選び方と組み合わせが効いてきます。何を、どれだけ、どう組み合わせるか。同じ素材でも、菓子の種類や配合で結果が変わります。ここは本には載っていない部分で、経験の差がそのまま出ます。
筆者はこれまで、冷凍スイーツのレシピを何十と手がけてきました。その数が、判断の速さと精度になっています。
OEMで冷凍の商品を頼む側にとっても、ここが見るべきところです。見積もりの金額より、「試作を何回まで回せる体制か」「素材の知見を持っているか」。この二つに、仕上がりの差が大きく出ると思っています。
冷凍OEMで、聞いておきたい五つのこと
冷凍の商品を外部の工場に任せるなら、見積もりの金額だけでなく、次の五つを聞いておくと安心です。
- 急速冷凍の条件は何か。 時間、温度、設備。
- 賞味期限をどう決めているか。 冷凍で何ヶ月もたせるのか、その検証の方法と根拠。
- 解凍方法を、どう指定し、どう確認しているか。 解凍後に沈み、分離、食感の劣化が出ていないか。
- 冷凍前提の配合になっているか。 焼きたてのレシピを、そのまま凍らせていないか。
- 作りすぎを、どう防いでいるか。 ロット、最低数量、在庫の見方。
冷凍を本当に理解している会社は、この五つに数字と根拠で答えられます。反対に、「凍らせれば日持ちします」という答えだけなら、設計の部分が抜けているかもしれません。発注する側も、聞く準備をしておく価値があります。
まとめ:冷凍は、時間を設計で買い取る方法
この記事で確認できたことは三つです。
- 事業系の食品ロスは2024年度に237万トン。うち食品製造業が110万トンで、約46%を占める。冷凍は、売れ残りを「廃棄」から「在庫」に変える。
- 冷凍食品の国内消費は2025年に初めて300万トンを超え、消費者は冷凍を日常に取り込んでいる。
- 冷凍の設計は、水分と油脂で、原価・食感・日持ちを同時に決める作業。コストは、設備、物流、解凍、在庫の側に移る。
焼きたてで勝負するのか、設計で勝負するのか。経営の視点で見ると、冷凍は後者を選ぶ決断です。そして設計の質は、試作の回数と経験値で決まります。
冷凍を売り場の広げ方として考えるなら、「小さな洋菓子店が生き残る道」も合わせてどうぞ。
シューライフでは、こうした「開発の裏側」を続けて書いていきます。冷凍スイーツの開発や、原価・ロスの相談がある方は、ぜひシューライフからご連絡ください。
出典
- 農林水産省「事業系食品ロス量(2024年度推計値)を公表」(2026年6月30日)
- Logi Today「冷凍食品消費が初の300万トン超、内需底堅く」(2026年4月16日、日本冷凍食品協会の速報)
- 日本食糧新聞 デザート特集(2026年4月24日)
- メーカーへのヒアリング(2026年10月27日)
数字は、2026年10月31日に確認しました。